きずなメール事業は母子保健分野と重なりが多いです。深く知るために「保健師ジャーナル」を購読することにしました。版元の医学書院さんは近年「ケアをひらく」シリーズの書籍で先鋭的なコンテンツを連発しておられます。「保健師ジャーナル」の表紙もそんな感じで、手がかかっているイラスト、「保健師ジャーナル」のフォント（文字）は活版印刷時代の「印刷がにじんだ」風合いのものを使っていて、作り手のこだわりを感じます。
目を引いた記事はP516「母子の健やかな成長を県および県保健所として支えるヘルシースタートおおいたの取り組み」でした（ノンブル（ページ数）が516だと分厚そうですが、実際は100ページくらい。ノンブルの付け方に独自ルールがあるよう）。以下スタッフへの情報共有として、【】は引用、▲は僕の感想。
＊ ＊ ＊
P516【保健所法時代から、保健所と市町村保健師の連携が強固であり】
▲一般にはそれほど強固ではない、と読める。
P516【とりわけ地域保健活動の基盤である母子保健において】
P516【医療・保健・福祉・教育の相互連携が必要であり、県や保健所にはそれらをつなぐ役割が求められている】
P516【県医師会の主導で「ペリネイタル・ビジット事業」が開始された】
▲「ペリネイタル・ビジット」とは産婦人科から小児科につなぐ取り組み。教育分野における「幼保小連携」に近いイメージ。つまり「就学応援メッセージ」的なことも可能。
▲これを実践・浸透させるためにやったのは「会議体を設定する」「連絡票、ガイドライン等の認識共有ツールの作成」の2点。
P520【本県では、40年以上前から保健所管内ごとに行政保健師が一同に会する定期的な研究会を行っている】【母子保健担当者会議】
P521【母子保健は、保健活動の基盤である。戦後、ながらく保健所が担って来たが、1997（平成9）年度から、主な母子保健事業が市町村に移譲され、その後も、「低体重児の届け出」「未熟児の訪問指導」「療育医療について都道府県が担当していた事柄が市町村に移譲されてきた。では、県と県の保健所は、母子保健においてどういう役割をになえばいいのだろうか？」
▲切実な課題意識。
以下、自分備忘のための過去記事も。
現場からは以上です。
（ここまで25分。）
